レバレッジ・インバースETFのチャートの落とし穴：日々のリバランスと減価

レバレッジ・インバースETFとは

レバレッジETFは、元になる指数が1日に動いた割合の2倍や3倍を目指す商品で、インバースETFは指数と逆の方向に動くように作られた商品です。韓国ではコスピ200、米国ではS&P500やナスダック100を対象にした商品が広く取引されています。名前だけを見ると、指数が1か月で5%上がれば2倍の商品は10%上がりそうに思えます。しかし多くの商品が約束しているのは、あくまで1日の騰落率の倍数です。この一語の違いが、チャートを長く見るほど大きなずれを生みます。

日々のリバランスの仕組み

2倍の商品が毎日きっちり指数の2倍に連動するには、取引が終わるたびに、その日変わった資産規模に合わせて保有規模を調整し直す必要があります。これを日々のリバランスと呼びます。リバランスには次のような性質があります。

• 指数が上がった日の後は持ち高を増やし、下がった日の後は減らす
• そのため、上がった後に買い増し、下がった後に減らす、トレンド追随型の構造になる
• 1日単位の倍率はよく合うが、何日も続けると複利の効果で倍率が崩れる
• インバース商品も毎日逆方向の持ち高を合わせ直すので、同じ問題が起きる

仮の数字で見る減価

実在する商品ではなく、理解のための仮の計算例です。コストや誤差はないものとします。指数が100から始まり、1日目に10%上がり、2日目に10%下がったとしましょう。

• 指数：100から110、さらに99になり、2日間で1%の下落
• 2倍の商品：100から120、さらに96になり、4%の下落（指数の下落の2倍である2%より大きい）
• マイナス1倍のインバース商品：100から90、さらに99になり、指数と同じく1%の下落
• つまり指数が同じ水準の近くを上下するだけでも、倍率商品の価値は削られていく

チャートで起きる錯覚

この仕組みを知らずにチャートを見ると、いくつかの錯覚が生まれます。代表的なのは、指数は数か月前の水準に戻ったのに、2倍の商品は当時の価格よりかなり下にいるという姿です。反対に、一方向に着実に上がった期間では、2倍の商品が指数の上昇率の2倍より多く上がったように見えることもあります。どちらも計算違いではなく、日々のリバランスと複利が生んだ結果です。また、インバース商品のチャートは指数チャートを上下にひっくり返した絵とは違います。指数が下落基調でも、途中で大きく反発する日が繰り返されれば、インバース商品は期待したほど上がりません。

トレンド相場とレンジ相場で変わる結果

減価がもっともはっきり表れるのは、方向感なく大きく上下するレンジ相場です。1日ごとの値幅が大きいほど、期間が長いほど、倍率が高いほど、削られる度合いは大きくなります。逆に値動きが小さく一方向に着実に続くトレンド相場では、複利が有利に働き、期間の騰落率が指数の倍数を上回ることもあります。どちらになるかは前もってわからないので、レバレッジ・インバース商品の長期チャートを、指数チャートに倍率を掛けた絵として思い描いてはいけません。チャートで読むべきなのは方向だけでなく、その期間の上下がどれほど荒かったかです。

チャートを見るときの確認事項

レバレッジ・インバースETFのチャートを開いたら、次の項目を順に確かめてみてください。同じチャートでもずっと迷いにくくなります。

• 目論見書で、目標が1日の騰落率の倍数かどうか、対象指数が何かを確認する
• 対象指数と同じ日を100にそろえて重ねて描き、ずれの大きさを見る
• その期間、指数が一方向だったのか、大きく上下したのかも合わせて見る
• 信託報酬などのコストや海外商品の為替の影響は、公式の案内と商品資料で確認する

このサイトのリアルタイムツールで確かめる

株式銘柄比較ツールに、対象指数とその指数に連動する通常のETF、レバレッジやインバースのETFを一緒に入れると、同じ日を100にそろえた累積の推移と変動率、最大下落率を並べて見られます。一覧にない商品は直接入力で追加できます。期間を変えながら、トレンドの期間とレンジの期間でずれがどう変わるかを確かめてみてください。株価指数の暴落と回復の記録ツールで対象指数が大きく下げた期間を探し、同じ期間を比べてみるのも役に立ちます。相場は遅れて表示されることがあります。

注意点

この記事はレバレッジ・インバースETFのチャートの読み方を説明する学習資料であり、投資助言ではなく、特定の商品の取引を勧めるものでもありません。上の数字は仕組みを示すために作った仮の例で、実在する商品の成績ではありません。倍率商品は損失も倍率で膨らみ、長く持つほど指数とのずれが大きくなることがあります。韓国では個人投資家がこうした商品を取引する際に事前の教育などの要件がある場合があるので、取引条件やコストは証券会社と運用会社の公式の案内を確認してください。